「海図が見るための航路案内図であるならば、水路書誌は海図と併用することにより、海図では表現できない種々の要素を記述して、航路・港湾の案内をする指導書の役割を果たすものである。」
（海上保安庁水路部（編）『日本水路誌：1871〜1971 HYDROGRAPHY IN JAPAN』（財）日本水路協会、1971年、581ページより）

　本書は、イギリス海軍水路部によって刊行されていた、中国沿岸部や日本周辺といった東アジア周辺海域の情報をまとめた水路誌です。上記で言われているように、当該海域の海図と合わせて用いるためのもので、欧米列強諸国による東アジア進出に伴って航行する船舶が激増しつつあった当時にあって、あらゆる船舶がその航海において必要としていた、現在でいうところのナビゲーションのような書物です。「アジアの海の大英帝国」とも称されるように、当時イギリスは同海域において圧倒的な影響力を有し、周辺海域の情報を収集、整理してそれを公開するという責務を自らに課しており、その意味で、本書は当時最新で最も権威ある「アジアの海のナビゲーション」として広く用いられたと言える重要な書物です。

　　イギリスにおける日本を含む東アジア海域の水路誌刊行は、中国近海までをカバーした『東インド水路誌』（Horsburgh, James. India directory, or, directions for sailing to India directory, or, directions for sailing to and from the East Indies, China, New Holland, Cape of Good Hope, Brazil and the interjacent ports. 2 vols. London, 1809-11) が最初期のものではないかと思われます。同書はイギリス東インド会社が実質的に監修していたもので、初版刊行以後も1850年代まで何度も改訂版が出されていて、当時、東アジア海域を航海する際に必携の水路誌であったと思われますが、日本近海の水路情報に関しては長崎（Nanga-Saque harbor)を中心とした極めて限定的でしかありませんでした。
　こうした状況にあって、初めて日本近海の水路情報を本格的に広く提供することになったのは、ペリー来航直前の時期にあたる1851年にフィンドレー(Alexander George Findlay, 1812 - 1875)が刊行した『太平洋航海水路誌』(A directory for the navigation of the pacific ocean)ではないかと思われます。フィンドレーは王室地理学協会のフェロー会員であったことが示すように海図製作者としての評価は極めて高く、フィンドレーによる海事関係の出版物は、海図、水路誌をはじめとして、灯台設備に関するものも含まれていて、当時のほとんどの海事関係者が彼の著作の影響（恩恵）を受けていたのではないかと思われます。『太平洋航海水路誌』はこのフィンドレーが、18世紀に遡る歴史を有する、地図、海図出版を中心に活躍していた老舗ローリー社（Richard Holmes Laurie)から刊行したもので、日本近海の水路情報を含む本格的な水路誌の嚆矢となりました。
　これに続いて1855年に、イギリス海軍水路部が東アジア海域の「公式」水路誌として初めて刊行したものが本書初版です。『チャイナ・パイロット』と題されたこの水路誌は、インドや東南アジア海域とは別個に、東アジア海域を独立して扱ったもので、これがイギリス公式の日本を含む東アジア海域を対象とした最初の水路誌となりました。この初版における日本近海の情報は、基本的にペリー日本遠征時の測量記録や、フランスのセシーユによる琉球周辺の測量記録を主要な情報源としています。1858年に刊行された第2版は、これらの情報をさらに精査しつつ、サラセン号による自国の測量調査なども盛り込んで情報の充実が図られました。そして、この第2版に続いて1861年に刊行された第3版である本書において、初めて日本が独立した章で詳述されるようになり、イギリス公式の水路誌として一つの大きな転換期を迎えることになります。
　本書は1864年に刊行された第4版で、第3版刊行からわずか3年後に刊行されているにもかかわらず、全体で約200ページも分量が増えており、日本近海についての情報も大きく増補、改訂がなされていることから、この間に日本近海海域の測量情報が大幅に拡充されつつあったことを物語っています。

　通商条約の締結によって「開国」した日本は、それまでとは比較にならないほど数多く欧米船舶が往来するようになりますが、その一方で近代的な測量調査はほとんどなされておらず、その航海には多大な危険が伴っていました。こうした状況にあって、本書は英国海軍水路部が刊行する公式の最新水路誌として、その海図と併せて必須の航海ツールであったものと思われます。

　本書は冒頭に中国語と日本語の簡単な語彙集が掲載されており、航海に関連する項目や地名を理解するために必要な両国語の語彙がまとめられています。第3版では中国語だけの語彙集が掲載されていましたが、第4版では日本語語彙集が新たに設けられ、しかもその分量は中国語語彙集よりも多いものとなっていることが注目されます。この語彙集は現代の視点から見ると誤りではないかと思われる語も多数含まれていますが、当時どのような語彙が航海に際して重要視されていたかを垣間見ることができる興味深いものです。
　これに続く序文では、第3版と同様に本書が参照した情報源、ならびにそれ以前の情報などが記されており、その末尾では本書で扱われる海域は広範囲に及んでおり、なお調査が不十分なところがあるため、読者にはその記述に誤りをみつけたり、新たな発見と思われる情報があれば速やかに告知を求める旨が記されています。

　本文の第1章では、この海域において注意すべき気象情報、具体的には台風や潮流などの概説がなされています。この第4版では、「条約港」(Treaty ports)という節が新たに設けられており、中国と日本の開港地が列記されていて、函館（Hakodadi),長崎（Nagasaki)、神奈川（Kanagawa)に加えて、1863年1月に開港予定として、兵庫（Hiogo)、大坂（Osaka)が記されています。

　第2章から第9章までは中国沿岸各地の情報が詳述されており、本書が「China Pilot」と名付けられていることが頷ける分量で、第3版では全6章であったことに鑑みると、この第4版ではさらにその記述が増補されていることがわかります。それに加えて、第3版では中国沿岸の一部として取り上げられていた朝鮮半島が、第10章で独立して取り上げられるようになっていることから、旧版からは大幅に情報量が増えています。
　一方、第3版ではそれぞれ別個の章として取り上げられていた、フィリピン北方から台湾(Formosa)、宮古島（Meiaco-sima)、琉球諸島(Lu-Chu Islands)ならびに、琉球諸島の南西、東方、北方海域、ならびに八丈島など、日本の南東海域にある島々は、この第4版では1章（第11章）にまとめて取り上げられています。とは言え、これは同海域記事の縮小を意味するものではなく、記事分量自体は第3版とほぼ同じであることから、海域構成の認識が改められたものと理解するべきではないかと思われます。

　日本についての記事は、第3版では1章内の「節」として扱われていた各地の分類が独立した章として掲載されていることから、その記述が大幅に増補されていることがわかります。すなわち、第13章は「日本列島：九州南岸と四国、本州（Nipon)南東と東部沿岸、そして瀬戸内（Seto Uchi)」と題して、日本近海の貿易航路において重要であった瀬戸内海をはじめとして、神戸と横浜という二大開港地を往来するために必要な情報がまとめられています。
　続く第14章は、「日本列島；本州と九州西岸、ならびに長江河口から長崎、その他へ至る航路」と題して、新潟（Niëgata)をはじめとする日本海沿岸や長崎や平戸、五島列島といった九州西岸の情報、上海から長崎、函館に至る航路、ならびに長崎から瀬戸内海に入る航路の解説がなされています。
　第15章は、「津軽海峡と蝦夷南岸、千島列島、カムチャッカ南東沿岸」とあって、函館（Hakodadi)を中心とした北海道南岸や、千島列島を構成する各島やカムチャッカ半島近海の情報がまとめられています。
　第16章は、第3版では第10章「日本海」として論じられていたもので、第3版同様にオホーツクに至るまでの日本北方の広範囲な海域についての情報が掲載されています。第3版ではその存在が極めて疑わしいとされていた「アルゴノート島」（Tako Sima or Argonaut island)については、その内容が大きく改訂されていて、かつて同島が存在するとされていた海域を1859年に実際に調査したアクテオン号(H.M.S. Actæon)の調査記録に基づいて、そのようないかなる島も確認されておらず、またフランス、ロシアの船舶や、民間捕鯨船によっても同島は確認できないとされていないことから、「アルゴノート島」は確信を持って海図から抹消されるべきであろうとしています。また、過去に同島が存在するとされた誤謬の原因として、周辺海域の潮流や濃霧の影響を挙げ、これらの影響によって正確な位置情報を確認できないまま、ダジュレー島（Dagelet）を誤って別の島（アルゴノート島）として命名してしまったと思われると結論づけています。
　このように充実した本文の記述の末尾には、第3版と同様に各地の潮汐表、緯度経度一覧、索引などが掲載されており、特定の地点の情報をすぐに検索できるようになっています。

　幕末から明治にかけて日本が体験した世界変動は、航海技術や蒸気船の登場といった技術上の劇的な発展だけでなく、海図や水路誌といった航海に不可欠なツールの発展によって初めて可能になったとも言えます。その意味では、実際に列強各国の船舶がどのような海事情報を収集、調査、共有して、その航路を選択し、日本を含む世界各地に進出していったのかを確認するために、当時の海事関連資料を調査することは極めて重要なテーマであると思われます。本書をはじめとして、当時の海図や水路誌といった海事関連資料は、当時の欧米諸国の様々なアクターが実際に航海を行う際に必要不可欠であった海事情報が、どのように形成されていったのかについて、重要な示唆を提供してくれる資料と言えましょう。

　本書は第3版刊行からわずか3年しか経っていないにもかかわらず、その内容が大幅に増補、改定されており、当時の情報や認識の変遷の激しさを理解する上で非常に重要で興味深い作品です。海図や水路誌といった海事関連資料は、基本的に実用に供されたため汚損、破損することが多く、また最新性が常に求められるという資料の性格上、旧版は廃棄されてしまうことが一般的であったため、当時の発行部数の多さとは対照的に現存する数は極めて少なく、各版の記述や構成の変遷を辿ることは非常に難しくなってしまっています。その意味でも本書は貴重な1冊であると思われます。


「日本の存在を知った諸外国は争って日本沿岸に来航し、短時間ではあるが略測することによって諸港の港泊図を作成していた。ことにイギリスによるものが多く、それらが総合されて日本をめぐる離島の位置決定とともに、水路はおもむろに究明されていった。」
「水路誌を見ると、初版の「The China Pilot」（1855刊）に、初めて日本の記事が載り、それも九州に関して「この島はあまり知られていない」とし、甑島と女島の記事だけであった。覚え書として1846年のセシル（Cecille)によるフランスの遠航記録、付録としてアメリカのモーリー（Maury)による1854年の下田および函館における針路法が載せてはあった。
　同水路誌の第2版（1858刊）では、1851〜54年のアメリカ海軍の遠航記と、1855年のサラセン号による追加記事が含まれ、同第3版（1861刊）では「第10章、日本および千島列島」という章編に組まれるようになり、さらに同第4版（1864刊）では日本の記事が第12・第13・第14の3章にわたって記述されるようになっていた。」
（前掲書8-11ページより）